最近よく耳にする「リノベーション」についてご説明します。
「リノベーション」と「リフォーム」を混合されている方も多いと思いますので、それらの違いも交えてご説明します。

リノベーションとリフォームの違い

リフォームとは、一般的に、老朽化した建物（室内・外装）や設備を新築の元の状態に戻すことを言います。
例えば、「汚れたクロスを張り替える」、「外壁塗装を行いきれいに塗り替える」、「古くなったキッチンやトイレ等を修繕または交換する」などです。

一方、リノベーションとは、既存の建物（室内・外装）や設備に大規模な工事を行い、新築時よりも性能を向上させ、資産価値を高めたりすることを言います。
例えば、「間取りを変更する」、「内外装のデザインを一新する」などが挙げられます。

リノベーションのメリット

①自由に設計ができる

リノベーションは、自分の好みに合わせて、世界でたった1つだけの住空間を創ることができます。既存のマンションや建売住宅なら、個性やオリジナリティのない無難な内外装になってしまうので、既存の住宅では物足りない方には自分だけのライフスタイルを創造できるリノベーションがお薦めです。

②物件の選択肢が増える

いざ、物件を探すとなっても希望通りの新築の戸建住宅やマンションにはなかなか巡り会えないのが現実のところです。リノベーションを前提とすれば、中古の戸建住宅やマンションを購入することになるので、新築物件と比べ安い予算で購入が可能となり、また、立地やエリアなどの選択肢も大きく広がります。

③コストをおさえることができる

新築物件を購入する場合の費用と中古物件を購入してリノベーションする場合の費用を比較すると、一般的には、中古物件を購入してリノベーションする方が費用を安く押さえられます。
中古物件の価格にもよりますが、自由設計で快適な住空間が新築よりも安い費用で取得できるのは大きなメリットではないでしょうか。

リノベーションのデメリット

①耐震性や耐久性などに不安を感じる

中古物件を購入する場合、築年数には特に注意するようにしましょう。
なぜなら、1981年6月1日の建築基準法の改正により建築基準が引き上げられ、古い物件の場合、耐震性が新耐震基準を満たさなくなってしまっていることがあるからです。
その場合、リノベーションの際に、現在の耐震基準を満たすために別途、耐震改修・補強などが必要となり、大幅な費用が必要となりますので、築年数には注意が必要です。
最近では「ホームインスペクション」という建築士などのプロによる住宅診断や建物検査を依頼することができるので、不安な方はこのような検査サービスを検討して対策してみるのが良いでしょう。

②住むまでに時間がかかる

中古の物件をただ購入する場合には、物件の引き渡しが受ければすぐに住み始めることができますが、リノベーションを行う場合、引き渡しまでの間に、建築士との打ち合わせや建物検査、設計、施工などの作業で完成するまでに多くの時間が必要となります。
早く住み替えをしたい方には、リノベーションは不向きかもしれません。

③ローンの金利が高くなる

中古の物件を購入しリノベーションを行う場合、一般的には住宅ローンが利用できないため、リフォームローンを利用する必要があります。リフォームローンは金利が住宅ローンよりも高いので総じてローンの金利が高くなります。

増築、改築について（一軒家・戸建）

増築の特徴

一軒家の住宅で建物を壊すことなく、平屋のお家を2階建てにしたり、敷地内に新たな建物をつくったりして“床面積を増やす”ことを「増築」と言います。
増築はリフォームの一種で、建て替えよりも工事期間が短く、コストの負担が少ないという特徴があります。
しかし建物の状況によっては別途修繕や補強などの費用負担が発生することもあるため、注意が必要です。

改築の特徴

増築のように床面積を変えずに、間取りを変更したりと、柱や梁などの建物構造部分に工事範囲が及ぶもののことを「改築」と呼びます。
改築は家の構造部分の一部あるいは、すべてをいったん壊して新しいものに修理修繕することです。

増改築リノベーションが向いている人

同居される家族の人数や年齢などに合わせて、好みの住み良い快適な居住空間をつくることがリノベーションの目的であると思います。
子どもの誕生や独立、親との同居などのご予定がある方には増築リノベーションはおすすめです。
また、自宅内で仕事のスペースを設けたい方や楽器演奏の専用部屋、犬や猫ちゃんのペットの為のお部屋を設けたい方には増築リノベーションはおすすめです。

増改築リノベーションでの注意事項

住宅を増改築するときは、建築基準法の「建ぺい率」や「容積率」などの制限に注意が必要です。また、10㎡以上の増築については自治体への「確認申請」の対象になる場合もありますので注意が必要です。
そのうえ、住宅を増築すると延床面積も増えます。したがって「固定資産税」は高くなります。また、居住スペースが広くなるので、光熱費などが余分に掛かる事も考えられますので、断熱リフォームも検討してみましょう。